
日頃の作業の中に新しいテクノロジーを導入する際、時間や変化に対する準備、既存の作業の再設計などを要します。こういった手順を乗り越えられるように、Timbeterでは1か月のパイロットプロジェクトの体験を推奨しております。パイロットプロジェクトを通して、様々な部署でTimbeterのソリューション(解決策)がどのように作業の効率を図れるか理解できます。
Timbeterでは、トライアルを通じた組織のサポートや、挙げられたトピックに対してのソリューション発見をお手伝いいたします。また、パイロットプロジェクトを体験することで組織内での学習や、新しいビジネス開発に対してインスピレーションやアイデアの産出も行えます。
ここではパイロットプロジェクト中に議論されるべき5つの重要な事項を紹介します。
①事例を見つけて、正しい測定方法を選択
Timbeterでは、直径、トラック、はい積、層積などのいろいろな測定オプションや機能を用意しており、様々な事例をカバーしています。もっと知りたい場合は、こちらの記事(英語)をご参照ください。現在の測定プロセスに沿ったオプションを選択して使いましょう。
結果を有効にする際、「りんごはりんごと」、「みかんはみかんと」比較されているか確認しましょう。つまり、手検尺での測定結果をTimbeterと比べるには、同じメソッドを使うことが最も重要なのです。もし現在のプロセスが非常に主観的で、人による視覚的な観察に頼っているとしたら、この想定の裏で何が「真実」であるか決定づけるには難しいことでしょう。
Timbeterを使うと、全ての測定がデジタルで利用可能となり、データや写真は全て比較用にも使えます。つまり、測定がシンプルに人の目で行われた場合の事例ではないのです。Timbeterを利用し、その結果と手検尺での結果を比較している間に、その場での制限やプロセスがありつつも、一部は内部で変更されるべきだとされながら隠れた矛盾がたくさん見つかることがわかりました。
組織内で簡単にTimbeterを活用していただくために、ほかの企業での事例を見てみましょう。
例として、Georgia Exports Companyの事例をここでは紹介いたします。
②企業固有のデータ
ストレージや樹種、欠陥理由など、測定に関連したいかなるカスタム情報もTimbeterに素早く追加することができます。自社特有のデータを追加していることを確かめてください。そうすることで、パイロットプロジェクトの間もTimbeterをもっと簡単に使えるようになります。
Timbeterはウェブのストレージ・モジュール機能のトレーニングも行っており、どのように企業に関する特定の情報を追加し、デバイスやユーザー、ストレージなどを2、3クリックで管理するのかを学べます。
③特別機能
デフォルトの機能に加え、Timbeterではご希望に応じて、例えば重量層積や直径分布、複製など、20以上の特別機能を用意しています。こういった機能は、木材測定の効率性を上げたり、サプライチェーンをよりよく管理したりするために、世界中のお客様のニーズや特徴に合わせて使用されています。
もっと知りたい場合は、Timbeterまでご連絡くださいませ。Timbeterを使うことで容易さを生み出す、新しいビジネス開発のアイデアも思い浮かぶかもしれません。
④データと報告書の利用
TimbeterではオプションとしてExcelやPDFでデータをダウンロードできます。第三者によって作られた報告書に取って代わるものや、追加分として必要なものになると思いませんか? Timbeterでは様々なテンプレートを用意しています。是非一度、カスタマーサポートまでご連絡くださいませ。
Timbeterのサポートチームと複数の部署を交えて話し合うことも可能です。Timbeterを通した利用可能なデータからの利益にご興味があるメンバーや部署はありませんか?
なお、カスタマーサポートは日本語でもご利用可能です。
⑤API統合
既に自社にあるITシステムにTimbeterのデータを、APIを通して使おうとしている企業もたくさんあります。TimbeterはどんなERPでも会計システムでも簡単に統合できます。ニーズを分析し、どのようにTimbeterからのデータから最大限に利益を得られるか考えてみましょう。
ごく最近、マッキンゼーが共有した報告書(英語)には「データ:林業生産の次の波(”Data: The next wave in forestry productivity”)」とありました。Timbeterを使うことで、山から全ての必要なデータが全て手に入り、物流や、企画、生産において自社の生産性を向上させるために使うこともできます。
Timbeterに問い合わせして、パイロットプロジェクトをリクエストしましょう。そこから自社のデジタル変遷が始まります。